Metafindコンサルティングは、
お客様が持つ「データの資産価値」を
向上させる会社です。

VISION

私たちができること

データを資産として経営や事業が
有効活用できるように、
データの価値向上施策をご提案します。

  • データ資産を「見える化」

    お客様のメタデータ情報(データカタログ情報)を整理棚卸し、ビジネスに有効なデータを常に把握できる環境を提案します。

  • データを共有

    エンタープライズレベルであるべきデータアーキテクチャを整理し、事業や部門を越えて価値あるデータが共有できるデータ統合基盤環境を提案します。

  • データ資産の活用

    経営や事業部門で抱える課題を分析し、その課題を解決するために有効なデータ活用施策をお客様と一緒に考えます。

STRENGTH

私たちの強み

データを資産として活用するために
必要なナレッジを網羅した、
データマネジメント知識体系ガイド「DMBOK」

  • ・ 国内企業で唯一監訳に参画
  • ・ DMBOKを用いた、実践的なコンサルティングサービスを実施

DMBOK[第2版]発売中!

DAMA日本支部様とともにMetafindが翻訳に携わった、「データマネジメント知識体系ガイド 第二版」が出版されました。

EDUCATION

教育コース

データマネジメント導入の
コンサルティングノウハウを、
教育コースとして体系化しご提供します。

  • データマネジメント・アカデミー

    DMBOKの日本語監訳やデータマネジメントの専門コンサルティング・ファームとして培われた弊社の知見やノウハウを生かし、そのエッセンスを教育サービスとして提供しております。

  • Metafind e-Learning School

    Metafindのデータマネジメント教育を多くの方にいつでもどこでもご受講いただけるように、動画で解説した内容をe-Learningシステムでご提供しています。

BLOG

データマネジメントブログ

  • データスチュワードは、データ利活用のとりまとめ役 ?!

    企業のデータ利活用が拡大する中、データスチュワードの肩書きを持つ方とお会いする機会が増えてきました。しかしそうした方々の悩みを伺うと、「その仕事はデータスチュワードが担うべきだろうか」と疑問に思うことがあります。
    本記事では、まず本来のデータスチュワードの役割について振り返り、最近のデータ利活用でデータスチュワードをとりまとめ役として任命してしまう背景や問題点について解説します。

    2024/03/28

  • データガバナンスレビュのNG例 3選

    最近、データガバナンスのガイドラインを作り、システム開発や業務現場への適用を試みている企業が増えているように感じます。では実際、ガイドラインは正しく適用できているのでしょうか?残念ながら、システム設計側は、個々の業務要件 […]

    2024/02/29

  • データマネジメントの実態と最新動向2024を読んで(前編)

    年の瀬が迫る中、皆さまいかがお過ごしでしょうか。今年最終号のブログは吉岡よりお届けします。今月上旬に、「データマネジメントの実態と最新動向2024(インプレス社)」が出版されました。この書籍は、国内企業のデータマネジメン […]

    2023/12/21

  • データアーキテクトとは?

    データガバナンスの体制として、データオーナ、データスチュワード、そしてデータアーキテクトという3つの役割が必要であると弊社では定義しています。データオーナと、データスチュワードの役割については、過去のブログでご説明してい […]

    2023/11/30

  • ルールでガバナンスするか、人でガバナンスするか

    昨今、データドリブン経営の実現や、全社的なDXの推進などの潮流があり、それらの実現には常に正確で最適化されたデータの提供が求められています。しかし殆どの企業では、求められるデータの品質に達しておらず、データもサイロ化して […]

    2023/10/30

CASE STUDY

事例紹介

  • ロジスティード株式会社様事例

    日本を代表する総合物流企業ロジスティードでは、基幹システムの刷新に合わせ、経理や人事など個別システムのマスタデータの統合、共通化に着手。Metafindコンサルティングとビジネスエンジニアリングのコンサルティングチームのサポートによる「As Is」の徹底的な分析と「To Be」の定義を経て、MDMシステムの本格稼働を実現した。

  • セイコーエプソン株式会社様事例

    セイコーエプソンでは、2015年にスタートした「Eutopia(Epson Unified Technology and OPtimized Information Architecture)」プロジェクトによる社内システムと業務プロセス、データのグローバルな標準化・廃合化の成果を活かし、IT部門だけでなく業務部門も参加するデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速させた。

  • 株式会社商船三井様事例

    株式会社商船三井は創業以来130年以上、社会インフラを担う企業として海運業を中心に多彩な事業を展開している。世界的な環境意識やサステナビリティ貢献への期待に応えるべく、2021年4月にグループの企業理念、ビジョン、価値観・行動規範を改定。

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